Column
MAJOR FLOWで勤怠申請をスマートに運用
ワークフロー
2025.10.14
勤怠管理業務は、申請・承認・集計・管理といった複数の工程が絡み合い、非効率になりがちです。特に昨今、テレワークの普及など、働き方が多様になり、従来のように
物理的なタイムレコーダーや紙やメールでの運用では、ミスや属人化が発生しやすく、管理部門の負担も大きくなります。
そこで注目されているのが、ワークフローシステムと勤怠管理の連携による業務効率化。MAJOR FLOWは、柔軟な設定と豊富な標準機能により、勤怠業務のスマート化を強力に支援します。
勤怠管理業務の課題
有給・残業・遅刻早退など多様な申請が煩雑
働き方改革の推進により、従来よりもより有給休暇の取得や時間外労働の管理を強化する企業が増えてきました。
特に時間外労働については事前に上司の承認を得ることをルールとする企業が増えているとききますが、テレワークや外出が多い業種や職種では、上司が事務所にいない時などに、以下に承認を得るかという課題が付きまとっています。
曖昧になりがちな承認ルート
勤怠関係の申請書の種類は想像以上に種類が多く、また、承認フローも社内規定が絡んで
複雑なケースが多くあります。例えばよく利用する休暇申請書でも、社内規定によっては
有給休暇と慶弔休暇の場合では承認フローがかわることがありますので、いつものように
申請したつもりが、実は知らない間に社内規定に違反した。。。という話もよく聞きます。
勤務実績と申請書の提出状況の突合せが大変
遅刻や早退、休暇など、通常勤務と異なる勤務を行った際には、何かしらの申請書を
申請することになります。従業員本人は自分の勤務表だけが対象なので、それほど大変でなくとも、
人事担当者は全従業員のものをチェックする必要があり、また、給与計算に直結するものに
なりますので、その作業量とプレッシャーはとても大きな負担になりがちです。
ワークフローシステムの活用による解決策
いつでも・どこでも申請・承認が可能に
クラウドタイプのワークフローシステムを利用すればインターネットにつながる端末が
あれば、いつでも、どこでも申請や承認が行えますので、テレワークや外出が多い業種でも
申請や承認のために出社をする必要がありません。
申請・承認の自動化とルートの明確化
記入内容や社内規定に合わせて適切な承認ルートが選択され、必要な承認者の承認を得ることができますので、コンプライアンスや内部統制の強化が図れます。
突合せ作業の自動化で見落としや計算ミスがゼロに
締め処理の段階で申請漏れなどがあれば、システムが自動チェックしてくれるので今まで突合せに費やしていた膨大な時間がゼロになり、見落としなどのケアレスミスの心配も不要です。

MAJOR FLOWが選ばれる理由
豊富な標準機能により、カスタマイズなしで多様な勤怠申請に対応
勤怠管理に必要な機能を一通り網羅しているだけでなく、強力なワークフローエンジンを搭載しているため、社内規定が複雑な場合でもほとんどの場合、標準機能で対応できます。
クラウド版・パッケージ版の両対応で導入形態を選べる
最近ではクラウドタイプの勤怠管理が主流になっておりますが、セキュリティポリシーの関係で
クラウドサービスが導入できない場合や、利用人数が多いとランニングコストが膨大になるため
パッケージ版をご希望される場合があります。MAJOR FLOWはパッケージ版とクラウド版を用意しておりますのでお客様のご状況に合わせて利用形態をご選択いただけます。
他システムとの連携性が高く、充実したラインナップで幅広くDXを推進
給与管理システムや原価管理システムだけでなくグループウェアなど様々なシステムとの連携に対応。
さらに製品ラインナップに汎用ワークフローと経費精算システムも用意しておりますので、バックオフィス業務の業務効率化とペーパーレスをまとめて実現できます!
世代管理機能で、組織変更にも即対応可能
勤怠管理につきものである組織変更時には複数世代の組織をマスタ管理できる世代管理機能が大活躍。事前に新しい組織の情報を準備することができ、組織変更の際には新旧の組織が混在した状況で申請や承認がおこなえます。
コスト削減効果の例
A社では、MAJOR FLOW導入申請〜承認までの各時間の削減、差戻しやファイリング作業の時間削減により約55%の業務削減に成功しました。

まとめ
勤怠管理のワークフローのシステム化は、業務効率化だけでなく、従業員の利便性向上にもつながります。MAJOR FLOWなら、導入から運用まで安心して任せられる柔軟性と機能性を兼ね備えています。
